新車値引き情報
日本では新車は「ディーラー」と呼ばれる販売店がメーカーごとの系列店として構成されていてそこで販売されている。
所謂「希望小売価格」で販売されることは少なく、ディーラーの担当者との交渉で値引きをしてもらって購入するのが一般的だ。従って同じ車種の同じグレード、オプションなども同じであっても購入価格に差が出る場合がある。
最近ではワンプライス販売という形で「値引きなし」に全ての人に同じ価格で販売する手法も広がってきているようだが、定着するかどうかは今しばらく様子を見なければ分からない。
新車購入の基礎知識
車両本体価格と総支払額
購入時の価格で重視すべきは”総支払額”です。新車を買うときに多くの人は「車両本体価格」を調べてその値引き幅を比較しますが、車両本体価格がいくら安くてもトータルでは高くなる場合もあります。
新車購入の際には車両本体価格以外にも、諸々の経費や下取り車やオプション、モデルチェンジの時期、諸費用、ローン金利など多くの費用が発生します。それらによって総支払額は大きく変わってきますので車両本体価格は安くても損な場合もあるのです。
上手な買い方
値引幅の大きい時期
3月と9月はディーラーの決算月になっている場合が多いのです。決算を前にしたディーラーは少しでも売上を増やしたいので、いつも以上の値引をしてでも1台でも多くの新車を販売しようとする傾向があります。
また6.7月と11.12月はボーナス商戦となりディーラーの力を入れてますので、他の月より期待できます。
実際の値引額は見積を取ってみないとわかりませんし、ディーラーによって様々ですから、複数の見積を依頼して比較することが大事でしょう。
値引き獲得のコツ
支払い総額の抑制方法
”車両本体価格”
車両本体とメーカーで設定されているオプションの項目。
メーカーオプションとして設定するよりも、ディーラーオプションで設定したほうが安くなる場合もあります、担当者とよく相談して検討してみましょう。
もちろん逆にディーラーで後付すると高くなる場合もありますので注意が必要です。
”ディーラーオプション・特別仕様・付属品”
特別仕様に関してはあまり期待できないようです。
パーツは工賃くらいは値引してもらえる場合も多いようです。付属品に関しても値引してもらえる場合が多いようですので交渉してみましょう。
”諸費用”
車庫証明費用や納車費用など新車購入にかかる費用です。
自分で動くことで費用のかからないものもありますので車庫証明の取得など自分でも出来ることは自分で行い費用をカットしましょう。
”税金・自賠責保険”
自動車取得税や重量税などの税金と自賠責保険ですが、これは値引してもらえる余地はありません。
”法定手数料”
各種手続きで役所に払う費用です。上記同様に値引は不可能です。
見積書の読み方
車両本体価格（メーカーオプション含む）
車両本体とメーカー出荷時に装着されているオプション類の価格です。
ディーラーオプション・付属品 特別仕様
特別仕様車の場合やディーラーで装着するオプション・パーツ・付属品などです。
諸経費
車庫証明や登録代行費用、納車費用などです。
税金・自賠責保険
自動車税や重量税、自賠責保険などの税金と保険などです。
法定手数料
新車の検査登録、車庫証明の手続き費用など役所や警察署に支払う費用です。
これらを合わせたのが「支払い総額」となり実際に払う金額になります。車両本体以外にも様々な支払い項目がありますので、新車を購入する際には車両本体価格だけを見ていると思わぬところで損をする場合があります。
各項目をよく見て、交渉できそうなところがないか検討し、担当者と相談しながら支払い総額を出してもらいましょう。
競合車種を活用する
新車を安く買うための材料として、自分が買いたいと思っている第一候補の車と競合する他車をみつけ、両者の見積を取ることで大きな値引きを引き出せる場合があります。
この時の競合車とは互いがライバル車として認識している新車になります。
自分が買いたいと思っている本命の新車とは別に、第二希望・第三希望の車を見つけ、見積を取って支払い総額を比べましょう。
競合車を探すコツは、似たタイプの車であるほどよく、ボディタイプや排気量、価格などから探します。
- 最終更新:2009-02-07 12:26:57
